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【WEB時代の「情報とメディア」変化の必然】

表題のようなことが、いま大きなテーマになって来ていると思います。
WEBの生成・発展のプロセスはそれこそリアルタイムで
わたしのビジネス環境として経験してきたことです。
業務にパソコンが導入されて、そのように仕事環境が再構築されていった、
そういった「導入期」を経て、その後はWEBという情報流通手段が発達した。
そういう環境にいち早く対応したいということで、
わたしは、既存の新聞やテレビという情報摂取スタイルから
WEBでの情報接触を中心にして、体感的に対応しようと考えた。
早々に新聞の購読をやめたり、テレビについてはもっと前から
そういう情報接触手段としては時間を大きく減らしてきた。
たぶんそういう「情報環境」になってからでも20年近くなっている。
こういう環境になってみていちばん気付くのは、
少なくとも日々の情報の中で大きな領域である政治・時事については、
WEB環境によって大きく社会が変動してきたということ。
つい先日もアメリカのトランプ大統領が韓国訪問に際して
北朝鮮の金正恩にTwitterだけの情報発信で「呼びかけて」
「近くまで来たから、顔を見せろや」的なノリで急遽、板門店で会談した。
国際政治情報でもWEBによる情報対応が、既存のメディア濾過されたものより
はるかに直接的に現実を動かし影響することを露わにしたと思う。
国際政治的にはトランプには「現状維持」が作戦であり、
金正恩個人の内面に「くさび」を打ち込んで、暴発させずに
確実な経済制裁によって北朝鮮が変化せざるを得ない状況に追い込んでいる。
そういった「対話」戦略に、Twitterが効果的に機能したのだろう。
こういった情報戦の「変化」に対して政治時事を主要な興味分野としている
既存の新聞メディアは対応できず影響を及ぼすこともできなかった。
既存の「思潮訴求型」メディアでは現実を捕捉できないことが浮き彫りになった。

WEBでは、まずはポータル・yahooなどの「トップページ」で
全体でのクリック数の多寡などによって「選別された」情報が提供される。
「いかに端的に伝えるか」に特化した「見出し」から情報接触が始まる。
<これは興味深い日本語の変化をもたらしてもいる>
このとき、ふつう情報提供先が朝日新聞か産経新聞かは、ほぼ顧慮されない。
そこから自分の「知りたい」内容に適合した「WEB情報取得」が始まる。
そういう個人の「情報接触傾向」はデータとして処理されて
「あなたへのオススメ」という情報項目がその下段に情報提供されている。
よく、WEB時代になって「社会の分断」が進行していると言われる実質は
こういったAI的な情報選択過程が反映されたその社会的表現なのだと思う。

ただ、こういった各自の「情報メディア」企業にとって、
主要な経済的構造は既存の紙メディア「販売」とその広告価値でしょう。
そのための広い意味での「広報拡散」としてWEB利用があるのだけれど、
どうしてもそこからの収益という構造がみえないままで来ている。
WEB課金というところでほぼ直帰するケースが多いのが現実。
全世界でメディア企業が直面している最大のネックなのだろうと思う。
しかし、ではこういう情報提供メディアがなくなった場合、
WEBの情報世界は大きく毀損するだろうことも見えてくる。
情報を掘り起こし、その意味を多くのひとに「伝える」仕事には
それを可能にするための「コスト」が絶対的にかかるのだ。
現状の情報提供環境では、このコスト循環構造が達成されていない。
21世紀はじめという現代での大きな問題としてこのことはあると思う。
巨大化した恐竜が地球環境変化に対応できず絶滅し、より小型の恒温動物である
哺乳類が地上を制覇したようにメディアも変化から逃れられないのでしょう。

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